昨年の10月、44歳で初めて発達障害の診断を受け、自己分析を経て就労支援事業所へ入所後、今年の6月より現在の勤務先である就労支援事業所(厳密には就労継続支援B型事業)で働きはじめてから早4ヶ月が経過した。
結論から申し上げると今までのように一般の民間企業での就労に比べ、格段に働きやすくストレスのない生活が送れている。
まあ勤務時間が週3日で1日4時間の勤務なので当たり前といっちゃ当たり前なのだが、決定的に違うのは「周りの理解や配慮ある環境のおかげ」である。
私が現在主に行ってる業務は「カリキュラムの進行役」と「主に入所したばかりでソフトに不安を覚える利用者へのレクチャー」と「オンラインで初心者向けのクリエイティブソフトの基礎講習」の3つである。まず自身が業務する上でのポイントとなっている点を改めて述べたいと思う。
・勤務条件が柔軟で通勤含め心理的負担が少ない
まず発達障害者に負担となる通勤の部分でいえば「電車を使わなくて通える(バスと歩き、またはシェアサイクル利用)」「好きな時にリモートで勤務できる」この2つが決定的だ。私は電車通勤がストレスで嫌いである。そして会社に出社し続けなければならない事自体も心的負担である(コロナであろうがなかろうが)。この2つから解放される事がどんなに心理的に楽になるか。
・自身の適性に合わせた業務遂行ができている
次に業務内容であるが、一般企業のようにやる事が細かく決まっていて指示役がいて、それに自分を合わせなければならないという事はなく、従業員(障害者に理解のある従業員)と密にコミュニケーションをとりながら、事業所運営も含めて絡んでいけるとこともよい所だ。そして個々の利用者への支援内容(どういったフォローをするか。どういった内容で指導していくか)など裁量が私たちに任されている部分もうれしい。
おかげで私は自分の適性である「人何かを教える=クリエイティブソフトの使い方や、利用者からの個別質問」などの業務に就けているのも大きい。
・困りごとは都度、相談できる同じスタッフや支援員、サービス管理者などが複数名いる
また利用者とのかかわりあいのなかでも「接し方がむずかしかったり」「どう対応してよいかわからなかったりする方」は今のところ特段ない為、その点では特に困りごとはない状況だ。
その他の細かい点でいうと業務を遂行する上で困りごとなどは微発生しているのだが、その都度、リモートでも対面ですぐ相談できるスタッフや支援員、サービス管理者などが常駐していて相談できる環境である為、その都度相談し対処をしてもらっている事も大きい。
現状、週3日出勤4時間勤務で1週間で12時間のみの勤務なので収入が少ないことが少し心もとない。(現在iDeCoの掛け金もストップしている為、なるべく早く積み立てを再開をしたい。収入が少ないとそれだけ投資にまわせるお金がなくなってしまう・・・)その為、来月からは出勤を1日増やして週16時間勤務になる予定だ。現状、嫁の扶養に入っており税制上の扶養プラスα社会保険上の扶養(健康保険、厚生年金の扶養)は引き続き受けたいので週20時間以内の勤務に収めるつもりだ。
※2022年10月より国民年金法の改定により社会保険上の扶養対象者の内容が変更となった。
次の5つの条件すべての条件を満たす場合は社会保障上の扶養に入る事はできなくなる。①勤務先従業員101人以上 ②週の所定労働時間20時間以上 ③2か月を超える雇用見込みであること ④給与の月額が8.8万円以上 ⑤学生でない事
また実際、来月からは上記に挙げた業務割合が変わってくる予定で、利用者の実作業のフォローなども多くなってくる。管理業務なども増えてくる可能性もあるので、それに比例して困りごとは増えてくると予想されるが、周りの人たちが信頼できる人たちなのでその(悩み事の対処)点は何も不安はないのである。
現状のささやかな悩みといえるものは、勤務時間を自分自身で制限しているため事業所運営の所でアイデアをだしたり施策を取り入れてみても拘束時間が少ないので本腰を入れて取り組めない。という点と注意欠如・多動症(ADHD)の特性上、仕事をしながら趣味の投資や映画鑑賞ゲーム、このブログ運営などやりたい事が多々あり中々それぞれ時間が取れないという点であろうか・・・まあいずれにしても大した問題ではない。
PS:(10/2追記)先日事業所で業務したあと、上司のスタッフと翌月(10月)より出勤日をどうするか話した。自分としては週4日勤務でその内1~2日は在宅でのリモートワークを希望している旨を伝えたが、同じ業務内容に携わるもう1名別のスタッフは遠方に住んでおりモートメインでの勤務である為、私、きのやんさんにはなるべく事業所に通勤していただき対面でのメンバーのフォローをしてほしいと言われた。
いままでの私であれば発達障害特有の認知の偏りから「納得いかない」「平等でない」という考え方から反発し上司との人間関係を壊してしまっていたであろうが、今は「自分は発達障害である」ことを認識しているし「自己を冷静に客観的」にみることができるようになっていたため、「もう一人のメンバーがそのような状況(リモートメイン)の出勤状況であれば、私は通所メインで対応にした方が事業所の運営的にはメリットであろう、また出勤するということは運動になるし、気晴らしにもなるので、健康的にも精神的にもメリットがでてメリハリのある生活ができるようになるであろう」という一つの考えに固執するのではなく、視野を広く様々な視点を持つことができるようになってきた。これは大きな進展だろう。
そして上司には「ひとまず全日通勤させて頂く」「但しそれをおこなった上でストレスをためてしまう状況となった場合はリモート勤務を混ぜさせて頂く」または、「いままでの週3日勤務に戻させて頂きたい」という意思表示をし「私も協力するので事業所も可能な限り協力してほしい」という考えを共有した。
発達障害は「認知の偏り」から様々な問題が生じ、そこから社内の人間関係がうまくいかず退職に至るのが典型的なパターンであるが、その典型例として認知の偏りからくる「自身の凝り固まった考えを一方的に主張する」ことへの対処方法が「自己の発達障害を認識する事」と「自己を客観的に見れるようになる事」だったのだ。
ただこれは自己の認識の問題だけではなく、相手(ここでいう事業所や上司)が(私への考えに)理解を示してもらってはじめて成り立つ事である。その為、やはり発達障害者がストレスをすり減らす事なく働くには自身の認知の偏りへの対処だけでなく、「職場の理解」=職場の発達障害者に対しての理解が必要である事は最低条件である事をここにつけくわえておきたい。