発達障害の当事者が仕事が続かなく、挫折してしまうのは自身の障害特性把握を見誤り、適性にあった仕事に就けていないことが最大の要因である。
目次
ステップ１ 医師の診断+自身の障害特性と適職傾向の把握
ステップ2 障害特性に合った仕事（適職）を見つける
ステップ3 適職に就くために就職（転職）活動を行う
発達障害者が会社や職場に適応していくためには「自分の障害特性」を把握する事が何よりも重要。
発達障害を持つ大人の方（又は疑われる方）が良い仕事環境につなげていく為の就労支援サービスフローチャート
ステップ１ 医師の診断+自身の障害特性と適職傾向の把握
「【労働者側】当事者が教える「発達障害を持つ人（または疑われる人）は仕事が出来ない」と落ち込む前に注意したい7つのポイント」でも述べている通り、発達障害をお持ちの方が職につき自身の能力を発揮して就労を継続していくには、自分の障害特性を理解し、その特性に環境を合わせる事、すなわち適性に合った仕事につけるかどうかで全て決まると言っても過言ではない。
発達障害は脳機能の偏りであり、その偏りが顕著となるから発達障害と診断されるのである。定型発達者でも当然脳の偏りはあるがその程度は低い。例えるなら脳の偏りレベル（自閉度や知的度ともいえる）が10段階あるとして定型発達者は1～3、グレーゾーンの人は4～5、発達障害者は6～9、自閉症が10だとする。偏りが定型発達者と発達障害者レベルはかなりかけ離れているのが分かるであろう。
(※ASDに統合されたアスペルガー症候群はASDの中でも特異な言葉の遅れや知的障害を伴わないものをいう、DSM５の今ではアスペルガー症候群も広汎性発達障害も高機能自閉症も軽度知的障害も自閉症（カナー型）もすべてASDに統合されており、連続体の中に入っている)
小学生くらいの子供を想像してほしい、自分の好きな事をやらせたらすごい集中力を示すのに、自分の興味のないことをやらせると途端に集中が途切れ飽きて別の事をやってしまう子がよくいる。また集中出来る事と出来ない事、その差が極端なのが発達障害なのである。
それに社会性の欠如、こだわりの強さや、想像力の欠如、コミュニケーションの質的障害などが同時に起きる。発達障害とはそういうものである。すなわち障害特性にあった環境でないと人生詰んでしまうのである。
その為、定型発達者が適性上、難なくこなせる仕事も発達障害者ではとたん困難になるのが想像できるであろう。
大人の発達障害では特に学校卒業後の最初の仕事選びで自身の障害特性にあった仕事や職場に就けないと、私のようにその後は何度も職を転々として職業スキルが身に付かず、もともと社会性に欠ける発達障害者は中年になる頃には社会の堕落者となりあとは人生転がり落ちるだけである。
※これはなにも発達障害を持つ人の問題だけではなく、チャレンジできない、失敗した人がやり直せない日本固有の新卒一括採用、終身雇用、メンバーシップ型雇用などの雇用制度が大きくかかわっていると言えます。すなわち日本社会日本企業はチャレンジしようとしない社会により、雇用の流動性が失われ、それにともない会社にしがみつく社員が増える、そうすると会社内では横並び主義が固定され、必然的に「空気を読む」こと求められるようになる。そして元々社会性が低く「空気を読むこと」ができない異端である我々発達障害者は社会からはじかれ、行き場をうしなってしまう。あわせて企業側は採用時にSPI試験を設け、社会性の低い発達障害者をも排除している。というのが背景にある。
その為、学校を卒業後の新卒の段階で就職に失敗するとあとは後戻りできなく、人生脱落していく人が多いのです。
そこから這い上がる為にも、再度就職したあとに後悔しない為に、医療機関の診断～自身の障害特性の把握は時間を割いてほしいと思う。
以下に私自身も行った医療機関の診断から障害特性把握までの流れを踏まえつつ、一般的に「障害者雇用」や「就労支援サービス」を受ける為の流れを記載する。
■自分の障害特性把握までの流れ
①医療機関への受診
まずは大人の発達障害が診れる専門医のいる病院で、親と同行のもと医師の診察を受ける。
（受診の際は基本的に医師から親へ幼少時の成育状況の確認の為、親同行の必要性があるが、親の同行が難しい場合は子供の頃の通信簿などの客観的な資料が必要。詳しくは医師に要相談。また通常の精神科医ではなく、大人の発達障害が診れる専門医でないと意味がないので注意）
【問診の際のポイント】
過去、転職過多や仕事が長続きしない、人間関係トラブルなどで就労で困難を極めており、就労支援を受けたい人は医師に下記２点をあわせて伝える事。
１．発達障害であった場合は将来的に「障害者雇用」なども視野に入れているので「障害者手帳」の取得もしたいと医師に伝える
２．またもし発達障害と診断されなかった場合でも、過去や現在において、就労で様々な困難（転職過多であったり仕事が長続きしなかったり、人間関係トラブルに見舞われたり）が起きやすい為、民間などの就労支援サービス利用をしたいと考えている（その為、障害福祉サービス受給者証を入手したい）と医師に伝える
※障害福祉サービス受給者証の詳細についてはステップ３の「④民間の就労支援サービスを利用する」にて後述する。
②WAIS知能検査など平行して受ける
医師の問診と併せて障害特性の把握の為のWAIS知能検査（ウェクスラー成人知能検査）などを受ける
（発達障害の検査には他にもいくつかあるがWAIS知能検査などが一般的である。また基本的に臨床心理士にて行われ検査は有料なのでその点注意。）
③医師の診断
その後、上記、問診内容とWAIS知能検査結果を総合的に判断し、医師があなたに対し発達障害であるかの診断を行う。
医師から発達障害と診断された人は診断書をもらい、後日、役所の福祉課へ行き、医療費が原則１割となる「自立支援医療制度（病院で書類を用意している場合もある）」の申請と、就労支援サービス利用に必要な「障害福祉サービス受給者証」、障害者雇用に必要な「精神障害者保健福祉手帳」の申請を役所で行う。
もし医師から発達障害と診断されなかった場合でも、何らかの病気や精神疾患と診断され就労困難を理由に医師に意見書（障害福祉サービス利用する事の許可）を書いてもらえたら、それを元に役所の福祉課へ行き「障害福祉サービス受給者証」の申請と、更にうつ病などの診断が下りた場合は医療費が原則１割となる「自立支援医療制度（病院で書類を用意している場合もある）も利用可能なので」その申請を役所で行う。
※診断書や意見書を書いてくれるかどうか？の最終判断はあくまでも、医師の判断になる。が本人が就労において困難である傾向を訴えているという事は、それ自体が病気や障害の可能性がある為、診断書や意見書を書いてもらえる可能性はある。
④障害特性の洗い出し
またWAIS知能検査を受けた人は、結果で自身の障害特性がある程度洗い出せるので、診断結果を紙でもらったり聞いたりして、それをもとに自分自身で障害特性を紙に書きだす。
その際、あわせて家族や配偶者、知り合いなどの第三者視点から「自分の特性」を聞き出し、より客観的な障害特性の把握に努める。
※徒然草では私自身が仕事を辞め、障害の診断後の際の自己分析であるWAIS検査と、その後自分自身でやってみた適性分析、これから先どうするか途方に暮れていた時に、就労支援事業所の体験入所のタイミングで職業適性診断をやっているのでぜひ日記ブログを参考にしてほしい。
障害特性把握（WAIS検査） 障害特性把握（自己分析） 職業適性診断（適性適職診断）
それでは実際に私が実施した方法で自分の障害特性の把握と、その特性の弱み、強み、そして強みを元にした自身の適職傾向の把握方法までを下記に記載する。
WAIS診断結果を元に障害特性を紙に書き出す（私の例）
WAIS診断結果
・言語能力が高め（アスペルガー症候群＝自閉スペクトラム症（ASD）傾向）
・耳で聞いた事を長時間正しく記憶として保持できない ワーキングメモリ領域の問題（注意欠如・多動症（ADHD）傾向）
・不注意が多い（注意欠如・多動症（ADHD）傾向）
・衝動＝余計な事、ネガティブな事を言いやすい。キレやすい。（自閉スペクトラム症（ASD）、注意欠如・多動症（ADHD）両傾向）
言語理解は非常に高かったが、知覚推理は相対的に低かった為、言葉で表す力は高いが、目で見たものの違いや関係性、関連性を見つけたり文脈を整理したり再構築する力が弱いとの事。またワーキングメモリが小さく耳で聞いたことを長期間、正しく記憶として保持できない。
その為、生活上や仕事上では言葉で説明したり、教えたりする事に長けているが、物事の違いや関連性を見極めたり、注意深く観察したり思慮する事、物事の取捨選択、計画を立てる事が苦手。また脳のワーキングメモリが小さい為、多くの情報を記憶にとどめておくことが困難（物忘れ）、早いスピードの処理が難しい、理解する力が弱い、集中力を長く保てない、他の事に気が散りやすいなど様々な問題が引き起こされる傾向にある。
上記、診断結果を元に考えられる自分自身の特性を書き出す
■自分自身の障害特性を書き出す（私の例）
・社会性の特徴
言葉で表すなどの言語能力は高い
物事の本質や違い関連性を見極める事が苦手
注意深く観察したり、思慮する事、計画を立てて実行する能力などが弱い
物忘れしやすい
速いスピードや正確性をもって物事を遂行する能力が低い
指示内容の理解力が相対的に低い
気が散りやすく、集中力を持続できない
人と積極的に関わるが、関わり方が一方的で自己中心的
自分の気持ちは人一倍番わかるのに、人の気持ちがなぜかわからない為、自分の気持ちを優先してしまう
自分のこだわりが強く、矛盾した事や一貫性に欠ける社内環境に対応できない
他人から一方的に指摘されると反発しトラブルになりやすい
相手との距離が近すぎる、強引押しつけがましい、出過ぎたことをしてしまう
言葉の裏の意味を理解できない
謝罪は負ける事と無意識に考えてしまう
融通が利かず、自分のやり方にこだわる
自意識過剰になりやすい
二者択一、白黒はっきりさせたい気持ちがつよい
特定の習慣、手順、規則、規律などにこだわる
変更や変化に弱く、予期せぬことを嫌い、突然予定を変えられると不機嫌となる
思い付きで行動する
キレやすく些細な事で怒る
・コミュニケーションの特徴
人の表情や態度、身振りなどから相手の気持ちがくみ取るのが苦手
周りの状況や相手の気持ちがくみ取れず、思ったことを口に出すためトラブルになりやすい
相手の嫌がる事を言ってしまう
自身が否定されていると勘違いし、感情的になってしまう（感情のコントロールの困難性）
「～しなければならない」「～すべき」などの原則論にこだわる
自分の事ばかり話す
思ったことをすぐ口に出す
思ったままストレートに言ってしまい、相手を傷つける
話があちこちに飛ぶ
言葉の意味を文字通りにとらえる
空気の読めない言動で顰蹙を買う
・感覚やその他の特徴
周囲の音に過敏に反応する、ある特定の音を極端に嫌う
人の多い場所、待たされること、せかされる事を嫌う
常に頭の中が騒がしく、少しの事で疲れてしまう
いつも身体が少し傾いている
極端に暑がりで寒がり
食べ物の好き嫌いが多い
アレルギーを多くもつ体質
中々寝つけず、途中覚醒も多い為、生活が不規則になりやすい
特性が書き出せたら、それをもとに自分の障害特性の弱みと強みを書き出す
■障害特性の強み弱みを書き出す（私の例）
【弱み】
物事を計画的に進めたり、順序だてて行う事
物事をあらゆる視点でみたり、その中から必要なもの不必要なものを判断する事
物忘れしやすく、集中力を長時間保つ必要のある状況に置かれる事
処理のスピードや正確性を求められる事
物事への深い理解や人の心を読んだり理解したりする必要のある事
思慮深く、本質を理解し、冷静な判断を行う事
強い忍耐を要する事
強いストレスに置かれる事
突然、計画変更や予定変更に見舞われる事
トラブルや予定変更時でも冷静かつ迅速に対応する必要のある事
周囲の騒音や気が散りやすい環境下で物事を行う事
高度なコミュニケーションや対人関係を求められる事
など
【強み】
しゃべり好きで、自分の知識を人に教えたりする事
ひとに指示をしたり、人をその気にさせたり、人を動かすこと
専門性やマニアックな知識を要する事
相手にわかりやすく説明する事
人の面倒を見る事
文章表現や視覚的要素を有する事
アイデアが生かされる事
強い刺激と変化のある事
瞬発力が求められる事
ウィットに富む事
楽しい仕事を行う事
自分の興味のある事にのめり込める事
好きな事なら何時間でも集中できる事
つよいこだわりを有する事
人が考えない事を考え付いたりする事
人を笑わすこと事
褒められると実力以上のものを発揮する
身体を動かす事
など
自分の障害特性とその弱みと強みが書き出せたら、それをもとに自分で考える適職傾向を書き出す
■障害特性+強み弱みを元に、自分にあった仕事や出来そうな仕事を書き出す（私の例）
【自己分析後の適職傾向の把握】
自分の知識を人に教える仕事に適性があり
リーダー的立場で人を使う仕事に興味あり
しゃべり好きなので会話のある仕事に適性があり（高度なコミュニケーション業務は不向き）
専門的な知識や技術を生かせる仕事に興味あり
ライティングやクリエイティブ系の仕事に興味あり
今流行りの動画編集業務などにも興味あり
アイデアが生かされる企画の仕事に適性あり
自分のペースでできる仕事に適性あり
強い刺激と変化のある仕事に興味あり
コツコツと没頭できる仕事に適性あり（単純作業は苦手）
身体を動かす仕事に適性あり
■まとめ
①医療機関へ親と同行のもと受診（必須）
②WAIS知能検査等の実施（可能な限りやったほうがよい）
③専門医にて発達障害（またはグレーゾーン）診断
※問診の際に事前に、自身の今までの就労における困難や就労が継続しないなどの状況を詳しく説明。将来的に障害者雇用や就労支援サービスを受けたいと考えており、もし自分が発達障害や何らかの精神疾患であった場合は「障害者手帳」や「障害福祉サービス受給者証」を取得したい旨、医師に伝えておく
医師から発達障害と診断された人は診断書をもらい、後日、役所の福祉課へ行き「自立支援医療制度」と「障害福祉サービス受給者証」、「精神障害者保健福祉手帳」の申請を行う。
もし医師から発達障害と診断されなかった場合でも、何らかの理由で医師から診断書や意見書（障害福祉サービス利用する事の許可）」を書いてもらえたら、それを元に役所の福祉課へ行き「障害福祉サービス受給者証」の申請を行う。
うつ病などの診断が下りた場合は併せて「自立支援医療制度」の申請を行う。
※自立支援医療制度の申請は病院にて行える場合もあり。
④WAIS知能検査結果を元に、自分が考える自身の障害特性を紙に書き出す
⑤自分が考える自身の障害特性の弱みと強みを書き出す
⑥そして障害特性とその弱みと強みを元に、自身の適職傾向を書き出す
※上記の自己分析をおこなっておくと、将来、求人を探す際の物差しとなったり、障害者雇用の際の面接時の説明の際や、オープン就労の際などに勤務先上司に、自身の障害特性や強み弱みを説明する際に生きてくる。
発達障害を持つ人は「自分の障害特性」に合った仕事や職場（適職）に就けないと様々な困り事に見舞われ、就労をより困難なものとしてしまう。
ステップ2 障害特性に合った仕事（適職）を見つける
いくら自分の障害特性が理解できていても、その障害特性や強み弱みに合った仕事や職場につけないと、仕事上様々なトラブルに見舞われる事となる。例えばミスが多い障害特性の人にミスが許されない仕事（人命を預かる仕事）をやらせたり、人とコミュニケーションが取りづらい人に営業の仕事をやらせたり、注意力散漫な人に集中して慎重にこなさなければならない業務をやらせたり、感情が読めない人に人の感情を読む必要のある業務をやらせたり、気持ちの切り替えが重要な業務にこだわりの強すぎる人をやらせたりなど、障害特性と求められる仕事の性質が合っていないと当然、当人の困難は何倍にも増す。
ましてや発達障害者は定型発達者より脳機能の偏りが大きくふり幅も大きい。定型発達者は特性に合っていなくてもこなせてしまう事も多いが、発達障害を持つ者はそうはいかない。
それにプラスアルファ、職場では発達障害の苦手なコミュニケーションの壁が立ちはだかる。
以上の事から発達障害を持つ人が困難を乗り越えて仕事を続けていく事が、いかに難しいか容易に想像できるであろう。
まずは社会の一員として生活していく上で最低限必要な仕事＝就労を続けていくには、何はともあれ「自身の障害特性の把握」と「障害特性にあった仕事」を見つける事が何よりも大切なのである。
それでは続いて自身の障害特性にあった適職の探し方を私の例を用いて紹介しよう。
適性診断（職業適性診断）を受け、自分の適職を見つけ出すステップとなる。
■障害特性に合わせた適職を探し出す具体的な方法
・就労移行支援事業所の体験利用の際や、ハローワーク、WEBで実施している職業適性診断などを受ける
（WEBでは無料でキャリアインサイト（職業適性診断）は行っていないようだ。キャリアインサイトを無料でやりたい場合はハローワークに行ってやるのがよいだろう。私はハローワークではなく就労移行支援事業所の体験面談の際に、事業所の設置PCでキャリアインサイトをやらせてもらった。）
【職業適性診断の代表的なもの】
・キャリアインサイト（職業適性診断システム）
・GABT（一般就業検査）
などがおすすめ。
注：SPIなどの一般適性検査はあくまでも雇用主が応募者を振り落とすための入社時の採用試験である。ここでいう職業適性検査とは労働者側が客観的に自分の適した職業を探すための「職業の適性検査」の事を指し、性質は全く違うので注意。
・職業適性診断（キャリアインサイトなどの）結果から、前項で実施した「自己分析後の適職傾向」と合致する職業、職種を絞る
適職を見つけるために自身の障害特性を元にした「自己分析後の適職傾向（自分でメモに書き出したもの）」と「職業適性診断システム」などではじき出された適職の合致したものがあなたの適職である。
最終的にその適職の中から「自分やりたい仕事」「できそうな仕事」を絞るのである。
● 紙に書き出した自己分析後の適職傾向 ＝ 障害特性を考慮した自分で考えた適職の傾向
● 職業適性診断の結果 ＝ 多角的な問題の問いからはじき出されたあなたのパーソナルデータを元にしたあなたの適職
※上記2つ結果から、合致した職業が発達障害を持つあなたの適職となる可能性が高い職業である
私の場合はキャリアインサイトMC（職業適性診断システム）ではじき出された適職結果は・・・
1位 ジャーナリスト
2位 経営コンサルタント
3位 キャリアカウンセラー
4位 職業相談員
5位 心理カウンセラー
・・・
10位 スポーツクラブ指導員
11位 アートディレクター
12位 職業訓練指導員
・・・
16位 WEBクリエイター
18位 WEBデザイナー
であった。そして自己分析後の紙に書き出した適職傾向の内容は
自分の知識を人に教える仕事に適性があり
リーダー的立場で人を使う仕事に興味あり
しゃべり好きなので会話のある仕事に適性があり（高度なコミュニケーション業務は不向き）
専門的な知識や技術を生かせる仕事に興味あり
ライティングやクリエイティブ系の仕事に興味あり
今流行りの動画編集業務などにも興味あり
アイデアが生かされる企画の仕事に適性あり
自分のペースでできる仕事に適性あり
強い刺激と変化のある仕事に興味あり
コツコツと没頭できる仕事に適性あり（単純作業は苦手）
身体を動かす仕事に適性あり
であった。そのため両方の要素で被るものを探す。
その中から最終的に自身の学歴と資格、年齢という現実的な問題から1位～20位までの中から、いまから取り組んでも到底無理そうなものをひとまず排除し、何とか仕事につながりそうなもので自分でも興味のあるものをピックアップした。
1位 ジャーナリスト
2位 経営コンサルタント
3位 キャリアカウンセラー
4位 職業相談員
5位 心理カウンセラー
・・・
10位 スポーツクラブ指導員
11位 アートディレクター
12位 職業訓練指導員
・・・
16位 WEBクリエイター
18位 WEBデザイナー
最終的にはWEBデザイン系などのクリエイティブ系の仕事に興味があり、つけたらいいなという気持ちで就労支援事業所の門をたたくのであった。
結果的には体験利用を経て就労支援事業所に通い、WEBデザインより動画編集に興味を持ち、発達障害をお持ちの方へ、その内容を教える指導的立場の仕事をすることになった。（WEBデザインは実務経験もなく流石にこの年齢で仕事にするのは無理だと感じた）
ちなみに今働いている就労支援事業所でのピアサポーター（同じ障害を持った支援員）と職業適性診断で適性と出た「職業相談員」は職業適性結果では4位、「職業訓練指導員」12位であった為、いま就いている仕事は相対的に自分に向いている仕事と言えよう。
皆さまも結果をもとに、自身の現在おかれた状況（年齢、スキル、職務経験など）を総合的に判断しながら（やれそうな）適職を見つけてほしいと思う。
私の経験では職業適性診断は就労移行支援事業所の体験の際に、事業所のPCで職業適性診断システム（キャリアインサイトMC）というものをやらせていただいたが、かなりのボリュームで実施時間は約１時間近くもかかった(問診形式で基本的にはYES,NO式で回答していく)
多角的な観点から自分を分析でき、向いている職業を洗い出すのに適している診断システムだと思う。やりだすと結構面白いのでおすすめである。
自身で障害特性の把握と強み弱み、適職を洗い出す・・・そうはいっても一人で自己分析から障害特性把握、適職判断を行っていくのなかなか難しい。トレーニングを受けながら就労に結び付けたい方は、就労移行支援事業所などに通い、発達障害者向けの就労移行支援事業所のスタッフや支援員と一緒にやっていくことがおすすめだ。
また発達障害と医師の診断を受け、障害者手帳を取得し、早期の転職を目指したい方は障害者向けの人材紹介サービスである転職エージェントと一緒にやっていくのがいいだろう。どうしても自分独りだと主観的な考えに終始してしまうので、客観的観点も踏まえ進めるとより効果的である。
■適職の探し方のまとめ
①ハローワークや就労移行支援事業所の体験の際などに無料で受けられる「キャリアインサイト（職業適性診断システム）」などの職業適性診断を受ける。
② ステップ1で行った、障害特性や強み弱みを踏まえた自身が考える適職メモ用紙とキャリアインサイト（職業適性診断）結果を突き合わせる。
その中から自身の年齢や経験から難しそうなものを排除していく。
③ 残った職業が、発達障害（またはその恐れのある）を持つ、あなた自分自身の適職となる
※自分自身で障害特性を踏まえた適職分析をやらずに、職業適性診断だけおこなって適職を決めた場合は、実際、自分の障害特性と適職合っておらず、結果、仕事が続かない可能性が高くなるので、必ず自分自身の障害特性、強み弱み、やりたい事を踏まえた適職傾向分析を行った方がよい
発達障害を持つ人は自分を客観視する事が苦手。そして自分自身の特性を元に最適な仕事を探すことはなかなか難しい為、あらゆる就労支援メニューの中から自分にあったメニューを選ぶことが重要となる。
ステップ3 適職に就くために就職（転職）活動を行う
自分の適職を洗い出せたら、いよいよその適職に就けるようにする為の就職活動（転職活動）を行う必要がある。その際の方法をいくつか紹介しよう。
④民間の就労支援サービスを利用する ← おすすめ
①自分で求人サイトなどを見ながら転職活動を行う
自分自身で求人サイトなどを活用し転職活動行う場合のメリットとして「一般雇用」「障害者雇用」の両方で転職活動ができる事だ。ただしデメリットは障害を公表しない一般雇用すなわちクローズでの就職となった場合、私もそうであったがまずクローズの場合は、当事者は定型発達者と間違われるため見えざる障害の特性上あらゆる困難が増し、人間関係もトラブルとなりやすく二次障害を併発しやすく早期に辞職となるケースが多い。
また例え障害をオープンにできたとしても、まだ発達障害において幅広い認知と深い理解が得られていない職場が殆どである為、結果的に職場でのトラブルとなりやすく、当事者はクローズとはまた違ったストレスを抱えやすい。
そして障害者雇用で求職活動を行う場合、採用面接の際に自身の障害特性の把握ができていてそれをしっかりとアピールできなければならない。
それ以外の部分では転職活動（求人探しから、企業アポイント、採用試験対策など）すべてを自分ひとりでやらなければならない。発達障害を持つ者としてはこの段階ですでにストレスとなるため就職活動や転職活動において第三者のサポートが必要不可欠となる。
その為、発達障害をもつ人は自身の置かれた状況を客観的かつ的確に把握するのがむずかしく、尚且つ転職活動で様々なサポートを要する為、自分ひとりで転職活動を行う事は私としてはあまりおすすめできない。
②ハローワークを利用する
ハローワークは一般的には下記のような支援内容があります。
”ハローワークは失業した人が受ける国の公的機関というイメージが強いですが、公共職業安定所の為、障害をお持ちの方が安定した職業につけるようにするための個別の支援制度もあり、全国のハローワークでは障害をもつ方向けに職業相談・紹介、職場定着指導等の就労支援をおこなっています。
求人情報の探し方、転職の相談、履歴書の書き方、面接での対応の仕方、その他仕事に関する様々な相談に乗ってくれます。ジョブコーチ支援や一般雇用、障害者雇用の両方での支援が可能です。”
発達障害者の就労支援 ｜厚生労働省
ハローワークは求人数で言えばダントツTOPとなりますが、企業は無料で求人広告が出せるため、あらゆるブラック企業や発達障害者が適応しずらい日本固有の旧来型性質のある企業の求人が数多くあるのも事実です。またハローワークは厳密には支援機関ではなく「公共職業安定所」の為、仕事を斡旋する事を本業としており、障害全般の支援、ましてや就労支援事業所の様にメンタル面や体調面のサポートを含めた障害者の就労を能動的かつ手厚く支援はしてくれません。
基本的に自分から自発的に動くことができ自発的に求人を探し、自発的に転職活動ができる人でないと厳しいのです。障害者向けの個別の職業相談、紹介、職場定着指導などの支援も行っているようですが、それぞれの自治体のハローワークによっても発達障害の就労支援を行える人員がいなかったり、限られていたり、発達障害について知識がなかったりする支援員がいること事もしばしばです。
また比較的若年層にターゲットが置かれていたり、我々ミドル世代含めた発達障害者にとってはあまり期待できるものでもありません。利用してみたい方は上記のような性質を理解して活用をしましょう。
③国や自治体が行う支援機関を利用する
国（独立行政法人）や自治体が行う支援機関は下記のようなものがあります。
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■地域障害者職業センター
障害者に対して、職業評価、職業指導、職業準備訓練、職場適応援助等の専門的な職業リハビリテーション、事業主に対する雇用管理に関する助言等を実施します。
職業リハビリテーションサービス等について
■障害者就業・生活支援センターについて
障害者の職業生活における自立を図るため、雇用、保健、福祉、教育等の関係機関との連携の下、障害者の身近な地域において就業面及び生活面における一体的な支援を行い、障害者の雇用の促進及び安定を図ることを目的として、全国に設置されています。
障害者就業・生活支援センター
■在宅就業支援団体
在宅就業障害者に対する支援を行う団体として厚生労働大臣に申請し、登録を受けた法人です。
在宅就業を支援する団体・機関｜障害者の在宅就業支援 …
■ハロートレーニング（職業能力開発 障害者訓練）
国、都道府県、独立行政法人高齢・障害・求職者雇用支援機構、民間教育訓練機関等が必要な連携を図りながら、職業訓練の実施、訓練技法の向上等に取り組んでいます。詳細は各リンク先をご覧ください。
あなたのしごと探しに、役立つスキルを。ハロトレ …
■発達障害者支援センター
発達障害者が充実した生活を送れるように保険、医療、福祉、教育、労働などの関係機関と連携しながら、本人やその家族に対する支援を行うとともに、地域の支援体制の充実を図ります。
発達障害者支援センターとは | 国立障害者リハビリテーション …
■難病相談支援センター
難病患者等の療養上、生活上の悩みや不安等の解消を図るとともに、電話や面接などによる相談、患者会などの交流促進、就労支援など、難病患者等がもつ様々なニーズに対応することを目的としています。
都道府県・指定都市難病相談支援センター一覧 – 難病情報 …
市区町村や支援団体が行う障害者向けの支援機関は就労支援以外にも、職業訓練や生活相談、生活支援、個別相談、デイケアなど様々なサポートがあります。
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私は上記、公的機関を利用した事がありませんが、民間の就労支援サービスより拠点が少ないため自宅から遠い通える距離にないなど、利便性に欠けていたりする場合もあります。まずは一度、体験利用可能などかも含め確認し、公的、民間の就労支援サービスを自分自身で体験してみて自分にあったものを選ぶとよいでしょう。。
④民間の就労支援サービスを利用する ← おすすめ
民間が実施する就労支援サービスです。近年、障害者雇用制度の法定雇用率引き上げに伴い、企業には障害者を雇用する義務が課せられ、その雇用率も年々引き上げられ、それに伴い民間の就労支援事業を利用する方も増加傾向にあります。
また、これからの時代において企業側は障害者への理解もさることながら、障害者も健常者と同様に積極的に採用していく流れとなっていくことから、今後もこういった障害者向けの就労支援事業は増えていくものと思われます。
その民間の就労支援サービスを行う事業所は大きく分けて2つあります。
「就労移行支援事業所」と「就労継続支援事業所A、B型」です。
さらに障害者手帳もつ方向けに障害者雇用の斡旋をおこなう「障害者雇用向け人材コンサルティングサービス（転職エージェント）」を行う企業も増えております。
尚、就労移行支援事業所や就労継続支援事業所の利用には、上記にあげた「障害福祉サービス等受給者証」（障害者手帳ではない）というものが必要となる為、医師の診断の後に診断書や意見書を元に役所に申請しておくとよい。
※余談だが、民間の就労移行支援事業所などの就労支援サービスを利用の際には、必ずしも医師から発達障害と診断される必要はない。
就労支援サービスを利用するには「発達障害と診断されなければならない」「障害者手帳を取得できなければならない」と勘違いされる方がおおいが、実際には「障害福祉サービス等受給者証」があれば就労支援事業所が利用可能となっている。
就労に困難をお持ちで決められた福祉サービスの利用要件を満たしているかどうか？が利用の判断となるので、その点、理解しておこう。（「障害福祉サービス等受給者証」は医師から意見書（又は診断書）など書いてもらい役所に申請し審査後、交付となる）
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■民間の就労支援事業所（就労移行支援事業所、就労継続支援A、B型事業所）
就労移行支援事業所や就労継続支援事業所などの民間の就労支援事業所に必須となるのは「障害福祉サービス等受給者証」である。
※利用に伴い、費用は前年度の収入により決まる。多くの人は無料～9,300円/月で利用できるが、さらに費用がかかる人もいるため事前に「障害福祉サービス利用者負担額」を確認しておくとよい。
私のブログでも「障害福祉サービス利用負担額」について述べているので こちら を参照ください。
【就労移行支援事業所】※原則2年間の利用
就労を希望する障害者であって、一般企業に雇用されることが可能と見込まれる者に対して、一定期間就労に必要な知識及び能力の向上のために必要な訓練を行う事業所
※就労移行支援事業所は障害者手帳がなくても「障害福祉サービス等受給者証」があれば利用可能であるが、将来的に障害者手帳を取得後、障害者雇用を前提に就職活動を行う方向けの事業所である。
【就労継続支援 A型、B型 事業所】
就労継続支援A型事業所
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が可能である者に対して、雇用契約の締結等による就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行う事業所（雇用契約あり）
就労継続支援B型事業所
一般企業に雇用されることが困難であって、雇用契約に基づく就労が困難である者に対して、就労の機会の提供及び生産活動の機会の提供を行う事業所（雇用契約なし）
※A型とB型の主な違いは「雇用契約があるかないか」の違いとなります。
ちなみに障害の種類によって事業所が分れている訳ではなく原則、自身の希望する事業所に申し込むことは可能。
（また就労移行支援事業所のような２年間という期限が決まっている事業所は、その人の障害状況などにより利用開始時期を遅らせたり、移行支援事業所の利用が困難と判断された場合は継続支援事業所などの事業所を紹介される場合もある。就労継続事業所のA型は雇用契約を結ぶ為、B型事業所より「作業＝就労」という意味合いが強く、一般就労に近いイメージとなるため、利用の際には面接などで落とされる場合もあるのでその点注意が必要）
ちなみに就労継続支援事業所A、B型事業所利用の際にも「障害福祉サービス等受給者証」が必要となる。
一般的にA型事業所の方がB型事業所に比べ工賃は高めで月平均６～7万円ほどのようです。B型事業所は月平均１～２万円ほどのようです。また就労継続支援事業で行われる作業も就労＝労働の一環と考えられています。
※就労継続支援事A型、B型事業所ともに「障害福祉サービス等受給者証」があれば利用可能であり、障害者手帳がなくても利用可能。基本、利用期間に制限はなく障害をお持ちの方で一般の企業などに就労が困難な方が、事業所で作業を行うことで工賃として対価を得る一種の就労という形態事業である。
その為、発達障害と診断されたり、診断されずとも病気や何らかの精神疾患を起因として、医師の判断にて診断がおり、「障害福祉サービス等受給者証」が入手できれば、就労継続支援事業所にて就労（作業にて工賃を得る）をおこなうという選択肢もあることを念頭に入れておこう。
■障害者の為の人材コンサルティングサービス（転職エージェント）
障害者雇用に特化した人材紹介サービス会社で、障害者のための転職支援サービス（エージェントサービス）を行っている民間の会社です。
※利用には障害者手帳（精神障害者保健福祉手帳）が必須となります。
大手の総合人材サービス会社の子会社（特例子会社）の運営会社が行っている事が多く、自社グループで就労支援～障害者雇用までを完結しているパターンが多いです。
障害者と企業（多くは特例子会社）の橋渡しとなり、非公開求人のご紹介、応募書類の作成方法、面接対策や個別のご相談など転職に関わるステップを総合的にサポートしています。
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私は実際、就労支援サービスを利用する前に就労移行支援事業所、就労継続支援事業所A型事業所、B型事業所の両方の全ての種類の事業所を無料体験利用して利用する事業所を決めました。
（診断後、ゆっくりリハビリ感覚でやっていきたかった事と、またその時は障害者手帳も持っていなかった為、すぐに就職するための転職エージェントは利用しませんでした。）
先にあげたハローワークや国や自治体の就労支援機関と違うところは支援サービスのメニューや内容でしょう。ハローワークはどちらかというと「利用者が自発的かつ能動的に活動できる」ことが条件となる支援機関です。自発的というと確かに民間の就労支援サービスも同じような事が言えますが、それ（支援）自体（就労支援にかぎらず障害者が就労や労働する為のあらゆる支援）に主眼が置かれているのが民間の就労支援サービスの特徴と言えます。
さらに細かく言うと民間の就労支援事業所などは、ひとりひとりの障害特性にあった個別支援計画を作成し、それを元に支援員と一緒に就職に向けて生活のリズム直しから就労や就業の為のフォローを行って貰えます。
また自分自身の障害特性に合わせた社会的スキル向上やコミュニケーションスキル向上のトレーニング（SSTなど）や認知行動療法などのプログラムが受けられる点、そして障害者雇用求人の紹介が可能な点、応募書類添削、面接対策、そして学校の様にカリキュラムに参加でき他のメンバー（仲間）もいるので心強く頑張れる点などメリットが多いといえるでしょう。（但し利用者同士の連絡先の交換は禁止されています）
そして時間や体力に余裕のある方はハローワークやなどの就労支援も併用すれば就職できる確率は上がると思われる。（ただし平行利用はスケジュール管理含め、体調にも影響し自分の首を絞める事にもなりかねないので発達障害をお持ちの方にはあまりおすすめできません）
そして私のように障害が起因として一般就労で辛酸を舐めた経験のある方で、社会人経験があり、職務経歴もある方ですぐにでも障害者雇用を希望される方は、障害者手帳を取得した上で障害者向けの人材紹介コンサルティングサービス（転職エージェント）を利用するのがおすすめです。
コーディネーターと二人三脚で「自分の障害特性にあった仕事（適職）」を探していくのが良いでしょう。
■まとめ
自分の適職を洗い出せたら、その適職に就けるようにする為の就職活動（転職活動）を行う。
転職活動の4つの方法
①自分で求人サイトを見ながらひとりで転職活動を行う
②ハローワークを利用する
③国や自治体の支援機関を利用する
④民間の就労支援サービスを利用する ← おすすめ
※就労移行支援事業所や就労継続支援事業所を利用の際には「障害福祉サービス等受給者証」が必須、障害者向け転職エージェント利用の際には「障害者手帳（精神障害保健福祉手帳）」が必須となる為、利用ケースに応じて医療機関の診断後、あらかじめ役所に申請しておく事。
※たとえ発達障害と診断されなくても「就労において困難」が認められ、最終的に「障害福祉サービス等受給者証」が入手できれば、就労移行支援事業所で就職するためのトレーニングや、就労継続支援事業所への就労（作業）で決して多いとは言えないが収入なども期待できるため、そういった選択肢も残しておいたほうがよい。
以上が発達障害をお持ちの方（又は疑われる方）が適職に就く為の就職（転職）活動の方法である。
発達障害を持つ大人の方（又は疑われる方）が良い仕事環境につなげていく為の就労支援サービスフローチャート
以上述べてきたように、まず医師の診断を受けたあと、発達障害（または疑わしい）と診断された場合は自分の障害特性を把握し、それに沿って自身の適職を洗い出し、そして適切な方法で就職（転職）活動を行う。
ここはいわば発達障害をお持ちの方が就労をしていく為に一番重要なところなので、もし皆さんも仕事でトラブルが多かったり、離職が多く仕事が続かなかったりする場合は私のように障害特性にあった環境（職場）を選べていない可能性が高いので、「自身の障害特性の把握」と「職業適性検査」元にした適職探し、適職に就くためのプロセスにはじっくり時間をかけてほしいと思う。
もしそれを自分ひとりで行うのが気が引けるのであれば、就労支援事業所、継続支援事業所や転職エージェントサービスなどの民間サービス、まはたハローワークのジョブコーチなどの公的機関を活用しながら進めてみて頂きたいと思う。
発達障害と診断されてから自身の適性にあった仕事に就き人並みの生活が送れるようになる事が、我々発達障害者にとってはいかに大変かはご自身も身に染みてわかると思うが、ここで諦めてしまうと二次障害を抱えたまま家から出られなくなり、家族の支援がなければ将来的には生活が立ち行かなくなってしまう可能性もある。
そうならない為にもしっかり現実と向き合い（自身の障害を受け入れ）、いま用意されている社会の支援システムを最大限活用して、心身ともに充実した社会生活が送れるようになってほしいと心から願うのである。これは私が経験則上言える事である。
「人生は何度でもいつからでもやり直せる」これが私の考えである。
